在宅で働くという選択肢

最終更新日:2018年12月11日

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言語聴覚士コラム

在宅で働くという選択肢

2015.08.26

言語聴覚士の仕事場が一般家庭にまで広がっている。
日本の医療構造を変革する地域包括医療構想の副産物とも考えられるが、需要を満たすために必然的に言語聴覚士という人材の活躍の場が移り変わりつつある、という見方も出来るだろう。
言語聴覚士という国家資格は1999年に誕生した。他の国家資格に比べるとまだまだ歴史は浅い。
その専門分野は看護師の認定資格に設定されている認知、嚥下などの分野に一部重複している。
しかし、認定看護師はあくまで「看護師」だ。
より専門的に言語障害、音声生涯、嚥下障害に特化した言語聴覚士は、看護師からのキャリアアップの職分としても認識されている。
主な職場はやはり病院のリハビリテーション科、耳鼻咽喉科、小児科、形成外科、口腔外科などで73.5%を数えるが、彼らの担う最も大きな役割を考えれば、在宅医療に言語聴覚士の力は絶対に欠かせない。
摂食・嚥下障害の問題点を見出し、対処法を授ける言語聴覚士の役割は、病院から地域に散った療養患者にとって非常に重要なものなのだ。

「在宅」言語聴覚士の仕事

一般の看護師や専門看護師の場合は、地域医療と一体化した訪問看護ステーションなどの受け皿がある。
言語聴覚士と看護資格を併せ持つ人材ならば看護師として訪問看護ステーションに所属して、かつ訪問先で言語聴覚士のスキルを活かすという働き方も可能性としてはあるだろう。
しかし、専門に特化した言語聴覚士としての需要に応じるにはこれでは不十分だと考えていい。
訪問看護ステーションを利用する在宅患者は人数が多く、その症状は様々だ。
必ずしも言語聴覚士の専門的なケアが活かせるとは限らない。
そこで、病院から離れた在宅言語聴覚士がどのように働くかというと、どこにも所属しないフリーランスの形で、言語聴覚士の肩書だけを身に着けて働くのだ。
いわゆる個人事業主となって自ら利用者を見つけ、各戸を訪問して求められたリハビリテーションやケアを提供することになる。
実際にそのような働き方を選んだ言語聴覚士は言う。
十分な回復を見ないままに退院しなければならないケースが多く、患者は継続した治療を受けられない。地域で自立した生活を送るには継続的かつ、長期に渡った支援が不可欠だ。
そして、それを補うために自分で在宅訪問による言語リハビリテーションを行おうと考えたのだと。

言語聴覚士の未来

「病院から地域へ、施設から在宅へ」
地域包括ケアシステムが実際に構想通り実行されたとしても、医療従事者の主な就職先が病院であることは変わらない。
例え国家資格を有する看護師、言語聴覚士であっても、大きな傘から離れて独立するには多大なリスクが伴う。
しかし、まだまだ少数派とは言え独立する理学療法士、言語聴覚士が現れ始めていることは確かだ。
もしも言語聴覚士として将来の働き方に迷っているとしたら、どの道を選んでも困らないように社会的な信頼性を裏打ちする上位の資格に進んでおくといいだろう。
上位の資格とはつまり認定言語聴覚士である。
認定言語聴覚士の受験には「摂食・嚥下に関する臨床経験6年目以上」「協会が定める生涯学習プログラム(基礎・専門)を修了」という条件が設定されているために、認定されるまでには努力やスキルだけでなく一定の時間を費やさなければならない。
だが、より強い信任を得るには間違いなく有効な肩書となるはずだ。

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