ひろがる訪問リハビリ~神奈川と長野県駒ケ根市の場合~

最終更新日:2018年9月25日

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理学療法士コラム

ひろがる訪問リハビリ~神奈川と長野県駒ケ根市の場合~

2015.02.20

チーム医療が推進されていく中、訪問介護・リハビリの分野で、理学療法士の進出がひろがっている。特に、病気の後遺症などで退院後も身体が不自由な高齢者が利用できる「訪問リハビリテーション」を普及させようする取り組みが、各地で行われている。 今回は、神奈川県と長野県駒ヶ根市の例です。

訪問リハビリ日本一の県に

2014年4月に設立された「神奈川県訪問リハビリテーション協議会」では、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語療法士(ST)の連携強化を目指し本格的に活動を始めた。 しかし、県内の訪問リハビリ従事者は3職種を合わせてもまだ300人ほど。県内の有資格者の8割以上が病院勤務で、在宅医療や介護に携わる人は数%足らず。職種を指定されても応じる事業所が多い現状だ。
また、利用者の多くがこうした職種ではなく「訪問リハビリをお願いします」とだけ、ケアマネージャを通じて依頼してくる。
協議会がまず目指すのは、訪問を行うPT、OT、STが利用者のニーズに応えて互いに仲間を紹介しあい、アドバイスを求め合えるようなネットワークづくり。 欧米には古くからあった「リハビリテーション」の発想が国内で認知されたのは、理学療法士、作業療法士の資格制度ができた1965年以降。神奈川県はその重要性にいち早く着目し、70年代には他県に先がけてリハビリ専門学校を開設。そのため「リハビリ先進県」と評されていた。

一方で「リハビリは病院で行うものという意識が専門職を志す学生たちにも強く、訪問の分野では逆に遅れをとっているのを実感します」と協議会の木村さんは語る。

協議会の発足を行政も歓迎している。県福祉保険局の小島誉寿(たかとし)・企画調整担当課長(前高齢社会課長)は「訪問リハビリは、高齢者らの自立支援に向けたサービスの要。 その担い手たちが主導的に動き始めた意味は大きい」と期待をこめた。

駒ヶ根市と県理学療法士会 包括的連携協定を締結

長野県駒ヶ根市と県理学療法士会は、2015年2月6日、介護予防の推進強化と地域リハビリテーション活動実践のための包括的連携に関する協定を締結した。
地域のリハビリテーション専門職との連携協力を後押しする協定で、健康づくりと介護予防に取り組む同市のまちづくりにつなげるねらい。同会が県内市町村と連携協定を結ぶのは初めて。 連携事項には▽地域住民への普及啓発▽リハビリ専門職への活動支援―などを盛り込んだ。
有効期間は3年で、申し出がなければさらに3年延長する予定。
協定調印式は市役所で行われた。

杉本幸治市長は「地域住民の集いの場、住民主体のサークル活動、地域ケア会議などリハビリ専門職に訪問していただき、介護予防の理解や推進、実践に指導助言をしていただきたい」と期待。
県理学療法士会の市川彰会長は「会員のほとんどが施設に勤務する中で、いかに施設から在宅に向けたアプローチができるか、その環境をつくっていくかが会の任務になる。 手を取り合い、市民の健康増進に取り組みたい」と述べた。

高まる訪問リハビリテーションへの期待

超高齢化社会の中で、現在手術後の回復や、骨折からの回復といった代表的なリハビリテーションに加えて、生活機能の改善など。
リハビリ従事者は従来よりも様々なニーズに応えなければならなくなった。施設の中でのリハビリに加え、退院後の生活の質向上のために、訪問リハビリへの期待は高まり続け、今後訪問リハビリテーションを求める動きは全国に広がっていくものと思われる。

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