理学療法士コラム

最終更新日：2018年5月23日

2018.05.17

爪に真菌が感染することによって、爪の混濁や肥厚、変形などをもたらす疾患である「爪真菌症」。

その多くは、白癬菌と呼ばれる真菌の感染による『爪白癬（爪水虫）』だ。

加齢に伴い、この『爪白癬』の発症リスクは上昇する。また、糖尿病患者、免疫が低下した人でも上昇することが分かっているほか、複数の研究からBMIが高い人でも上昇する可能性があることが示唆されているという。

今回、韓国・カトリック大学校医学部の研究グループの研究によって、体重が適正体重を上回ることで、爪白癬などの爪真菌症リスクが高まることが明らかになったことが報告されている。

同研究結果は、「Journal of the American Academy of Dermatology」3月号に掲載された。

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2018.04.20

脚の皮膚の表面に静脈の一部が盛り上がり、かゆみ・痛みを伴うこともある「下肢静脈瘤」。

加齢に伴い、誰にでも起こり得る疾患の一つであるが、一般的に重度の健康リスクに関連することは稀であると考えられている。

しかし、台湾の研究グループによる報告からは、その見た目・症状だけにとどまらず、深部静脈血栓症（DVT、いわゆる「エコノミークラス症候群」）の発症リスクが約5倍に高まることが示されたという。

詳細は「Journal of the American Medical Association（JAMA）」2月27日号に掲載されている。

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2018.04.11

筑波大学は3月5日、武田文氏（同大体育系教授）、門間貴史氏（同特任助教）、徳山薫平氏（同教授）および佐藤誠氏（国際統合睡眠医科学研究機構（IIIS）教授）らの研究グループによって、学生アスリートの『睡眠障害』と「生活習慣」・「競技活動」・「競技ストレッサー」・「メンタルヘルス」との関係について分析した結果、深夜時間帯のアルバイトで「就寝時刻」が遅い学生アスリートや朝練で「起床時刻」が早い学生アスリートで『睡眠障害』との強い関連が認められたことを発表した。

同研究成果は、「Sleep Medicine」（電子版）で先行公開されている。

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2017.10.20

出張や旅行などで新幹線や飛行機での長時間の移動をすると、座り続けることで「エコノミークラス症候群」を発症しやすい。 正式には、下肢の深部静脈に血栓ができる「深部静脈血栓塞栓症」と、その血栓が血流に乗って肺に運ばれて肺動脈の塞栓をもたらす「肺血栓塞栓症」の2つの総称として、「静脈血栓塞栓症」と呼ばれる。

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2017.09.08

東京大学医学部附属病院22世紀医療センター肥満メタボリックケア（社会連携講座）は8月7日、東京大学とライザップ株式会社が共同で、今年9月から「運動・栄養介入による胃がん周術期のサルコペニア予防効果に関するランダム化比較試験」を開始することを発表した。

今回の研究では、「胃がん手術」前後に筋肉トレーニング中心の運動を行い、さらにタンパク質を適切に摂取することで、サルコペニア・術後の合併症などへの予防効果があるのかを検証することが目的となっている。

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2017.04.14

日本国内での患者数は推計120万～420万人とされている変形性股関節症(OA)は、女性に好発し、股関節の痛みの他、可動範囲の制限・筋力低下などの症状を呈することで、QOL(生活の質)の低下や、歩行・立ち座りなどの運動機能への悪影響も与える疾患だ。

京都大学では3月15日、建内宏重氏(同大学大学院医学研究科助教)、市橋則明氏(同研究科教授)らの研究グループが、「歩き方」や「歩数の累積負荷」がこの変形性股関節症の進行に影響しているという研究結果を発表した。

同研究成果は、国際変形性関節症学会の学術誌「Osteoarthritis and Cartilage」に掲載されている。

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2017.04.06

近年では、デスクワーク中心のビジネススタイルへの移行なども背景にあって、運動不足(身体活動量の低下)などの生活習慣は蔓延している。

そのため、2型糖尿病、高血圧、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病が急増している。これらの疾病の予防・治療にもなる定期的な運動は「運動療法」と呼ばれて推奨されている。

科学技術振興機構(JST)では2月28日、金子周一氏(金沢大学医薬保健研究域医学系教授)、篁俊成氏(同教授)、御簾博文氏(同准教授)らと同志社大学、筑波大学、アルフレッサファーマ株式会社(本社:大阪府大阪市中央区、岩谷健一郎社長)の共同研究グループが肝臓の分泌ホルモンの一種「セレノプロテインP」が骨格筋に作用して、運動を行った効果を無効にする病態である「運動抵抗性」が起こっているメカニズムを発見したと発表した。

同研究成果は、2月27日付けのアメリカの総合医学雑誌「Nature Medicine」(電子版)に掲載されている。

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2017.03.29

腰痛治療に関する新たなガイドラインとして、米国内科学会(ACP)では、腰痛患者への治療として、まず薬剤を用いない治療法を試すことが推奨されるとしている。

モルヒネなどのオピオイド鎮痛薬は鎮痛効果を発揮しうる薬剤であるものの、その使用についてはあくまでも最終手段とすべきであるという。

また、解熱鎮痛薬の一種である「アセトアミノフェン」は、腰痛を緩和させるとして医師の処方や、官自らが市販薬を服用するケースもよく見られるが、同学会ではアセトアミノフェンには腰痛の改善効果が認められず、今後は推奨しないとした。

これらの同学会からの勧告は、2月14日付けの「Annals of Internal Medicine」(電子版)に掲載されたものだ。また、今回の治療ガイドラインは、非侵襲的治療のみを取り上げたもので、薬剤注入・外科手術などの侵襲的治療については触れられていない。

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2017.03.22

アメリカ・ナショナル・フットボール・リーグ(NFL)の元選手30人が、慢性外傷性脳症(CTE)の研究のため、自身の脳を死後に提供することを新たに表明した。CTEは繰り返しの脳震盪(のうしんとう)や頭部への衝撃により誘発されると考えられている進行性の脳変性による脳症。

同リーグに所属する多数の選手が、死亡した後にCTEがあったと診断されている一方で、CTEの明確な診断は死後の解剖でしか行うことができない。

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2017.03.13

藤田保健衛生大学(愛知県豊明市)と東レ株式会社(本社:東京都中央区、日覺昭廣社長)、日本電信電話株式会社(NTT、本社:東京都千代田区、鵜浦博夫社長)、株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区、、吉澤和弘社長)の4者は共同で、2月7日からウェア型生体センサ「hitoe(R)」(ヒトエ)を活用した「リハビリ患者モニタリングシステム」の有効性について検証する共同実験を開始した。

これは同センサによって、リハビリ患者の心拍・様態情報(活動量・位置情報)などの生体情報を 24 時間モニタリングすることで、リハビリ分野での定量的診療データとしての有効性・可能性を探る取り組みで、おおよそ3年以内での実用化を目指すという。

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