月に1度は調剤薬局を利用、高額な薬代の悩みも

最終更新日:2018年7月23日

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薬剤師コラム

月に1度は調剤薬局を利用、高額な薬代の悩みも

2016.06.24

インターネット調査会社のマイボイスコム(本社:東京都千代田区、高井和久社長)がまとめた調剤薬局に関するアンケートの結果(期間:2016年3月1~5日、回答者:1万0999人)では、直近3年間における調剤薬局の利用頻度は、4人に1人以上は「月に1回程度」(26.7%)もしくは、「年2~3回」(26.4%)と多くなっており、全く利用しない人は22.5%、年1回以下は16.4%となった。全体の約8割は年に1回以上の頻度で調剤薬局を利用していることがうかがえる。利用者の内訳では、女性や高齢者が多い傾向にあった。

健康保険では薬代の自己負担費用は1~3割負担で済むが、近年ではがんの治療などにおいては高価な新薬が開発されていることもあり、薬局の利用頻度が高まる一方で患者の経済的負担がますます大きくなっている。

高額化する薬代で患者の経済的負担が増大

薬代の負担が大きくなる中でも、がんの治療薬は高価である場合が多く、薬の効果で延命しても経済的にはますます困窮してしまうという状況に陥る患者もいるようだ。医療費が軽減される「高額療養費制度」を利用しても毎月8万円ほどは掛かることもあり、その支払いが困難になれば治療を中止せざるを得ないという。これは窓口の支払いの負担を自己負担限度額の範囲内にできる「限度額適用認定証」を利用しても毎月8万円を支払い続けなければいけないということで、患者にとっては大きな経済的負担になってしまう。

抗がん剤治療では年間65万円程度の負担も

治療を継続させるには、最低限でも自己負担となる分の薬代を工面しなければならない。例えば、がんの手術後に再発予防を目的とする治療を開始する場合は、半年から1年ほどの期間は薬物治療が行われる。転移などで手術ができない場合でも薬物治療が続けられると、その間は毎月8万円の負担があるわけだ。

高額療養費制度における「多数回該当」(直近12ヶ月間に3回以上の高額療養費の支給を受けた場合)であれば、4回目からは自己負担限度額が4万5千円程度に引き下がる仕組みもあるが、それでも高額療養費制度の対象となる治療を1年間受けるとなれば、限度額適用認定証を利用しても治療費の自己負担金だけで65万円程度の負担になるわけだ。

MSWへの相談や、民間の保険加入での補てんも

2015年1月の高額療養費制度の改正で、いわゆる「上位所得者」と呼ばれる人たちの自己負担限度額は引き上げられているため、年収が約770万円以上の場合では患者の経済的負担はさらに重くなっている。

がん患者やその家族はその負担分の治療費も払えないケースが増えており、高額療養費制度のよる軽減だけではあてにならないという声も上がっている。もしも高額療養費制度での医療費の補填では十分でない場合は、病院などに勤務している医療ソーシャルワーカー(MSW)に具体策を相談し、民間の生命保険や医療保険、がん保険などに加入することなども積極的に検討していった方がよさそうだ。

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