日本郵便が医薬品通販を開始

最終更新日:2018年8月14日

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薬剤師コラム

日本郵便が医薬品通販を開始

2015.05.12

日本郵便は2月23日、通販サイト「郵便局のネットショップ」でインターネット上のドラッグストアを開設し、医薬品の販売を始めた。
当面は、第一類医薬品以外の通販可能な一般用医薬品(OTC)、健康食品、化粧品、日用品など約7,000商品を扱う。
提携先となるドラッグストア大手のココカラファインが販売者になる。
昨年には薬事法改正があり、一般用医薬品のインターネット販売について制度の整備が進んでいる。
薬の購入の選択肢が増える一方で、副作用などのこれまで以上に正しい薬の知識が必要になってくる。

一般用医薬品(OTC)

薬は、病院で医師によって処方される医療用医薬品(処方薬)と、地域の薬局・薬店などで購入できる一般用医薬品(OTC)に分けられる。
法改正前では、副作用などのリスクの大きく特に注意が必要な「第1類医薬品」の販売時には薬剤師による対面での書面を用いた積極的な情報提供が必要とされ、副作用などのリスクがある「第2類医薬品」は情報提供の義務はないものの薬剤師または登録販売者が常駐する店舗のみで対面販売が可能、「第3類医薬品」は購入者から希望がない限り商品説明の義務がないとされていた。
「第3類医薬品」のみがインターネット販売の対象となっていた。
昨年の法改正によって、「第1類医薬品」のうち、医療用医薬品から一般用医薬品に移行し、まだ使用実績が少ない「スイッチOTC」や「劇薬」などは新たに「要指導医薬品」として扱うことになり、一般用医薬品は「第1類医薬品」「第2類医薬品」「第3類医薬品」のすべてでインターネット販売が可能になった

副作用への注意

「第1類医薬品」はH2ブロッカーを含む胃薬や一部の毛髪用薬など、「第2類医薬品」はかぜ薬や解熱鎮痛薬、胃腸薬など、「第3類医薬品」はビタミン剤や整腸薬などがそれぞれ当たる。
次々と承認されている「スイッチOTC薬」では、解熱鎮痛剤、花粉症治療用のアレルギー性鼻炎薬などが登場した。
注意しておきたいのは、第一類医薬品がよく効いて、第三類医薬品の効き目が弱いということではなく、症状によっては第一類医薬品より第三類医薬品が適切なこともある。
また、スイッチOTC薬がどの人にも最適なわけでもない。
医薬品には使用法を誤ったり、体質に合わないなどが原因で副作用が現れる可能性があるということだ。
新薬の開発が進む一方で、薬の使い方に注意が必要な製品も増えてきた。
インターネットで購入できる一般医薬品も含めて、症状による使い分けが必要になるが、症状を細かく伝えるなどで薬剤師に相談しながら薬のトラブルを減らすることにも気をつけたい。

セルフメディケーションへの移行

近年、超高齢化の進展や生活習慣病の増加などが社会的な問題になって、より健康的に生きようという「生活の質(QOL)」の追求もあって、健康への強い関心は高まってきている。
病院に行かずに薬局や薬店の薬剤師による適切なアドバイスの下で、身近にある一般用医薬品を利用するセルフメディケーションの考え方も推進されている。
このような背景もあり、今後のインターネット通販も含めた一般用医薬品に触れる機会はますます広まるだろうと予測される。

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