薬局簡易検査は「ガイドラインを遵守して」

最終更新日:2018年12月11日

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薬剤師コラム

薬局簡易検査は「ガイドラインを遵守して」

2015.02.05

薬局・薬剤師の業務に関して協議が行われ、薬局・ドラッグストアで利用者自身が自己採血検査を行う場合には、運営責任者が受検者に対して口頭で説明するなどした「検体測定室に関するガイドライン」(厚生労働省)を遵守することなどが決められた。日本医師会と日本薬剤師会の合意による。

合意事項は、
●検査は原則、医療機関で行う●薬局等で自己採血検査を行う場合にも、「検体測定室に関するガイドライン」を遵守する●地域住民の健康は、かかりつけ医が中心として、多職種が連携して支えていく●健康情報拠点事業の推進も、地域のかかりつけ医の十分な理解と、適切な指導のもとで行う― の4点。

自己採血検査とガイドライン

今年4月から、臨床検査技師法の一部が改正され、薬局などの店頭で自己採血による血液検査が可能になった。
これにより、通常、血液などの生化学検査を行うには「衛生検査所」の登録が必要だったが、簡易検査を希望する機関が「検体測定室」の届け出をし、検査を受ける人が自分で採血するなど一定の条件を満たせば、薬局店頭でも血液検査を行えることになった。
それに伴い、策定されたのが「検体測定室に関するガイドライン」だ。
しかし、生化学検査を外部機関に委託する薬局等や通販の検査キットの使用は、このガイドラインの適用外になり、安全性を疑問視する声も上がっていた。 今回の合意は、こうした検査についてもガイドラインを適用するという趣旨だ。

国としてのセルフメディケーションの推進

薬局等での自己採血検査において、測定する薬局薬剤師は、検査結果と測定項目の基準値は伝えることは出来るがそれに基づく診断はできない。 病気の疑いがある人は地域医療機関への受診勧奨を行う。
専門家の適切なアドバイスの下、身体の軽微な不調・症状は自ら手当てする国が推進する「セルフメディケーション」の推進の動きの1つだ。

薬局薬剤師の役割と「健康情報拠点(健康ナビステーション)」

セルフメディケーションの推進加速のため、2014年度から薬局・薬剤師を活用した「健康情報拠点(健康ナビステーション)事業」もスタートした。
日本薬剤師会会長の山本氏は、今回の合意で「(健康情報拠点事業では)かかりつけ医を中心とする多職種による医療提供体制に、かかりつけ薬局、あるいはかかりつけ薬剤師として、チームの一員としてかかわっていく」、「超高齢社会で、安心かつ安定した医薬品の供給がされるように薬局薬剤師がしっかりと役割を果たして体制を整備すること(が重要)」と述べている。

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