薬剤師コラム

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『NF-κB活性』を阻害する低分子化合物の共同研究を開始

2018.06.06

千葉大学は4月11日、株式会社SEEDSUPPLY(本社:神奈川県藤沢市、樽井直樹社長)と『SWI/SNFcomplexに依存的なNF-κB活性を阻害する低分子化合物の探索』に関する共同研究契約を締結したことを発表した。

これは、日本医療研究開発機構(AMED)の創薬戦略部が実施する「創薬支援推進事業・創薬総合支援事業(創薬ブースター)」における支援テーマのひとつで、導出先企業として同社が公募により選定されたもの。

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脳卒中回復のリハビリ効果高める化合物特定、年度内に治験

2018.05.28

日本国内では年間30万人が発症するとされ、脳の血管が破れたり、詰まったりすることで、手足に麻痺が生じたり、言葉を発せられなくなるという症状が見られる脳卒中

現状では、この手足の麻痺などのリハビリ効果を上げる薬はなく、脳卒中患者のQOLの低下を改善することが課題となっている。

横浜市立大と製薬企業の富山化学工業の共同チームでは、動物実験によって、脳卒中患者のリハビリを促進する可能性がある新薬開発につながる化合物を発見した

論文が、4月6日付けの米科学誌「サイエンス」に掲載されている。

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てんかん治療薬「カルバマゼピン」、遺伝子型検査の臨床的有用性

2018.05.18

理化学研究所は4月3日、莚田泰誠氏(同生命医科学研究センターチームリーダー)を中心とする共同研究グループが、国内18医療機関、36病院と共同で行った研究から、てんかん治療薬「カルバマゼピン」の使用における遺伝子型検査の有用性に関する臨床介入研究を行った結果、「HLA-A*31:01遺伝子型」を用いた薬理遺伝学検査の臨床的有用性について実証したと発表した。

同研究成果は「JAMA Neurology」(電子版)に掲載されている。

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「新規がん温熱療法」に関するオープンイノベーション研究

2018.05.09

名古屋市立大学、中部大学と製薬会社の第一三共株式会社(本社:東京都中央区、眞鍋淳社長)、三菱UFJフィナンシャルグループのベンチャーキャピタルである三菱UFJキャピタル株式会社(本社:東京都中央区、半田宗樹社長)は3月27日、「新規がん温熱療法」に関するオープンイノベーション研究を開始したことを発表した。

同研究は、第一三共が実施している創薬共同研究公募プログラム「TaNeDS(タネデス)」の成果に基づくもの。(「TaNeDS(タネデス)」は、萌芽研究~実用化に近い段階の研究までの研究者と第一三共が共同で実用化を目指す創薬プロジェクト。)

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がん治療の「レンビマ/キイトルーダ併用療法」、共同開発・販促で提携

2018.04.26

医薬品メーカーのエーザイ株式会社(本社:東京都文京区、内藤晴夫社長)と米Merck社(本社:アメリカ・ニュージャージー州、ケネス・C・フレージャ社長)は3月8日、エーザイ創製の経口チロシンキナーゼ阻害剤「レンビマ(R)」(一般名:レンバチニブメシル酸塩)を全世界で共同開発・販促する戦略的提携について合意したことを発表した。

今回の契約に基づき、両社は「レンビマ」の単剤療法と、レンビマとMerck社の抗PD-1抗体「キイトルーダ(R)」(一般名:ペムブロリズマブ)との併用療法における、共同開発・販促を行う。

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『iPS再生医療製品』の世界初の生産施設が完成

2018.04.16

医療用医薬品などの製造・販売を手掛ける大日本住友製薬(本社:大阪府大阪市中央区、多田正世社長)の施設で、iPS細胞(人工多能性幹細胞)を培養、操作し、変化させた細胞を医薬品として生産する「再生・細胞医薬製造プラント」(SMaRT)が3月1日、大阪府吹田市に完成した。

同社によると、iPS細胞を使う再生医療製品の「商業用の製造拠点」は世界初で、今後、早期に生産体制を確立し、治験向けの細胞などを生産していく方針。

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日本人がん患者由来の『PDXライブラリー』の整備へ協業開始

2018.04.03

がん患者のがん組織を免疫不全マウスに移植することで、腫瘍を再現する技術である『PDX(patient–derived xenograft)』

このPDXは、患者のがん組織の特徴を保持することができるため、「抗がん剤開発」におけるパラダイムシフトを起こしている

例えば、従来の実験モデルでは、「5%程度」といわれていた治療効果の予測能だが、PDXモデルマウスの場合になると、「80%以上」になるという報告もある。

そのため、このPDXモデルマウスを利用することによって、臨床試験(ヒトへの新規抗がん剤の投与)の前段階に、薬剤の効果を予め確認できることが注目されている。

ヘルスケア事業を手掛ける株式会社LSIメディエンス(本社:東京都千代田区、伊藤昭夫社長)は2月21日、国立がん研究センター(東京都中央区)、医薬基盤・健康・栄養研究所(大阪府茨木市)と3者協働で、「がん医療推進のための日本人がん患者由来PDXライブラリー整備事業」を3月1日から開始することを発表した。

同事業は、日本医療研究開発機構(AMED)「医療研究開発革新基盤創成事業(CiCLE)」の採択によるもの。

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経皮吸収型の統合失調症治療剤、2018年度中の新薬承認申請

2018.03.29

医薬品・医療機器などの製造・販売を手掛ける久光製薬株式会社(本社:佐賀県鳥栖市、中冨一榮社長)は1月31日、経皮薬物送達システム(TDDS)技術を用いて開発した経皮吸収型の統合失調症治療剤「アセナピンマレイン酸塩」(開発コード:HP-3070)の米国第3相臨床試験で主要評価項目を達成したことを発表した。

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独自の『きのくに電子お薬手帳』を開発、和歌山県薬剤師会

2018.03.20

近年、医療分野におけるICTの活用が推進されている。そのため、全国各地の医療機関では、医療情報をインターネットやスマートフォン・タブレット端末などを通して管理・共有する「医療連携システム」が整備されるようになった。

そんな中、今後は患者の『電子お薬手帳』と医療機関の医療システムを連携させることで医療情報を共有するプロジェクトが加速する可能性も出てきている。

和歌山県薬剤師会の取り組みは、そのモデルケースと言えそうだ。

同薬剤師会では、関係企業と共同で、独自の『きのくに電子お薬手帳』を開発し、その普及に取り組んでいる。

和歌山県で整備していた医療連携システム「清州リンク」では、同県内の病院・診療所、薬局間での情報共有を行ってきたが、『きのくに電子お薬手帳』と協調した仕組みを構築。

薬局のレセコンに入力された調剤情報は、「清州リンク」のデータバンクを介して、『きのくに電子お薬手帳』に送信されるという。そのため、患者は何の操作をすることもなく、スマートフォンなどで自分の調剤情報を閲覧できる。

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パーキンソン病対象治験で良好、新規の舌下投与フィルム製剤

2018.03.13

大日本住友製薬株式会社(本社:大阪府大阪市中央区、多田正世社長)は1月30日、同社子会社で米国の製薬ベンチャー企業であるサノビオン・ファーマシューティカルズ・インクが、米国で開発中の下投与のフィルム製剤(開発コード:APL-130277)のオフ症状を伴う成人のパーキンソン病を対象とした「フェーズ3試験(CTH-300試験)」において、主要評価項目・重要な副次的評価項目を達成し、「総じて良好」な忍容性を示したことを発表した。

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