臨床工学技士コラム

最終更新日:2018年10月22日

Select Language >>

0120-978-003
月~土 9時~18時 / 夜間・日・祝は受付のみ
臨床工学技士コラム

「地域包括ケアシステム」での多職種連携へクラウドを活用

2016.09.08

政府では高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けることを目指す「地域包括ケアシステム」の2025年までの構築実現を目指しているが、それとともに医療・介護分野におけるICT技術の導入開発が進んでいる。
マルチメディア機器や応用システム開発・販売を手掛けるエヌ・ティ・ティアイティ株式会社(本社︰神奈川県横浜市、長谷雅彦社長)では、7月11日から数社と共同してクラウド型多職種連携サービス「ひかりワンチームSP(商標登録出願中)」を活用した医療・介護における多職種連携事業を開始している。

続きはこちら

移植用臓器の寿命が延伸する

2016.08.10

アメリカ、マサチューセッツ州のメイン都市、ボストンのマサチューセッツ総合病院には先進医療の世界で名高い臨床工学技士Korkut Uygunらのチームがいる。
彼らがなぜ有名なのか、その活動に期待が寄せられているのか紹介しよう。
まず、移植用臓器の移植可能期間について認識しておきたい。手術に携わる臨床工学技士ならご存知だろうが、ドナーから採取されて以降12時間しか猶予はないのだ。
ドナーから安全に、使用できる状態で臓器を取り出す手術。それから移植する手術室への搬送。移植手術と、行程を考えると非常に短いと思われるだろう。
実際、この時間制限が移植手術成功の大きな壁になっていた。だが、彼らが2014年に発表した研究の成果によって、その時間が3倍にまで伸延できる可能性が出てきたのだ。

続きはこちら

被災地から被災地へ、命をつなぐ

2016.07.14

2011年3月11日の東日本大震災で被災したいわき市から、熊本地震の被災地への臨床工学技士派遣が約1か月に渡って続いた。2016年4月14日に発生した熊本地震はおよそ3か月後の7月に至っても余震が観測されている。
地震発生直後には日本全国各地から医師、看護師、臨床工学技士の派遣が相次いだが、4月19日から5月14日までという長期間派遣を継続した地域はほかにない。多くの病院は2日間、3日間という短期計画でスタッフを派遣した。
医師、看護師を始めとした医療従事者不足が叫ばれる中では、そのような短期間でも通常業務から外れるスタッフが出るのは厳しいのだろう。だが、福島県のときわ会常磐病院は負担を恐れず長期間の派遣を行ったのである。

続きはこちら

プロジェクションマッピングを活用したロボット顕微鏡を開発

2016.07.05

物体≪リアル≫に映像≪バーチャル≫を照らし合わせて映し出す映像技術であるプロジェクションマッピング(PM)。このPMを活用して特定の細胞を観察できるロボット顕微鏡「オーサカベン(OSACaBeN)」を大阪大学らの研究チームが開発したことが、5月19日付けの自然科学系電子ジャーナル「Scientific Reports」に掲載された。

同研究グループでは開発した「オーサカベン」を使い、線虫の一種であるC.エレガンス(体長約1ミリ)の脳を観察し、脳内の複数のドーパミン細胞の性質の違いを明らかに出来たとしている。

続きはこちら

法人向けクラウド型ヘルスケアシステムが登場

2016.07.02

昨年12月からスタートしたストレスチェック制度では、企業が医師などによるストレスチェックや面接指導などを行うことが義務化された。近年では、仕事が原因での過労死や長時間労働によるうつ病が増加しており、過酷な労働環境を改善するべく企業への対策も求められている。

(看護師コラム :職場の「ストレスチェック制度」、12月からスタートも参照)

一方で、従業員の健康管理を経営戦略の視点で捉え、従業員の活力・生産性の向上を企業の業績向上につなげようとする「健康経営」というキーワードが注目されている。健康増進の取り組みを「コスト」ではなく、将来的な企業の収益性を高める「投資」と考える動きが出てきている。

(看護師コラム :広がる「健康経営」、今秋以降に中小企業の認定制度を開始も参照)

次世代ヘルスケアプラットフォーム事業を手掛ける株式会社iCARE(本社:東京都渋谷区、山田洋太社長)では、企業の従業員への健康管理支援サービス「carely(ケアリー)」を3月から開始した。社員の健康を増進する“Web上の保健室”をコンセプトに、個人の健康データをクラウドで一元管理し、このデータを基に専門家がチャットで健康相談に応じる仕組みだ。

続きはこちら

治療・診断の支援システムへのAIの活用を、厚労省がガイドラインを策定

2016.06.27

人工知能(AI)にインプットしたデータを活用することで、予想される複数の病名やその確率、治療に必要な検査や有効な投薬のリストを表示する診療支援システムを自治医大が開発した。(臨床工学技士コラム :人口知能「AI」で総合診療を支援、自治医大などが開発

人間型ロボット「ペッパー」が持つタッチパネルに症状などを入力して問診票を作成し、情報を受けた人工知能システムが病気の見落としを防止したり、若手医師の軽軽不足を補うなどしながら、誰もがどこでも標準的な医療を受けられるようにするものだ。

今回、厚生労働省ではこのAIを活用した治療や診断の支援システムを製品化するためのガイドラインを策定した。同省では医療の質の向上を目指すとともに医療システム開発における新産業の育成を図っていく狙いがあるようだ。

続きはこちら

日本透析医会が人工透析の施設情報を提供、熊本地震で

2016.06.21

4月14日夜から続いている熊本地震では、同県内の医療機関の稼働にも影響を与えている。
厚生労働省では、同県内で人工透析を行っている94の医療機関のうち、17日までに27施設で断水や停電などが原因で対応できなくなっているとしている。
同県内で透析が必要な患者は6300人に上るとされているが、各施設ではインターネットの専用掲示板などを使って、患者の受け入れ態勢が可能な施設を整備している。

人工透析の患者以外にも人工呼吸器の装着が必要な難病の患者へのサポートが出来ないことによる影響も心配されている。
同省では各自治体と連携して、迅速に被害状況を把握するとした上で、被災地の患者の安全確保を目的にした災害医療の提供や保健衛生の維持などにも取り組むとしている。

続きはこちら

子ども向けの心臓シートの治験開始、大阪大病院

2016.06.14

大阪大病院は4月5日、重い心臓病の治療に用いられる再生医療製品「ハートシート」を使って、拡張型心筋症の子どもを対象とした臨床試験(治験)を開始したと発表した。

この「ハートシート」は、医療機器メーカーのテルモ株式会社(本社:東京都渋谷区、新宅祐太郎社長)が昨年9月に再生医療等製品として製造販売承認を取得している。患者の大腿部の筋肉から採取した細胞を培養し、直径5センチの極薄の細胞シート状にして心臓表面に移植することで、重症心不全などの心機能の改善を促す。自家細胞のため、拒絶反応がなく、心臓病を患った子どもの症状の重症化を防止することが期待できる。

続きはこちら

すい臓がんの死亡率を下げろ!

2016.06.10

日本のすい臓がんは、残念ながら死亡率が高い。発見した時には末期で手の施しようがないというケースが多いのだ。
その原因は、すい臓がんの特徴にある。「自覚症状が出にくい」「発生部位によっては最初から手術療法適用範囲外である」「切除できたとしても再発の危険性が高い」などの要素が重なって、他の種類のがんであれば治療可能なところで行き詰ってしまう。
がんの死亡率を示す数値として「5年生存率」が用いられるが、すい臓がんの5年生存率は低い。ステージⅠではそれでも57%あるが、ステージⅡで44%、ステージⅢでは24%、ステージⅣでは3~11%だ。そして、末期になってから発見される傾向から、すい臓がんについては宣告の段階で5年生存率が11%を切るケースが多い実態が浮き彫りになる。
年々上昇を続ける悪性新生物の死亡数に歯止めをかけるには、すい臓がんをはじめとした「がん」を早期発見する方法を確立するしかない。

続きはこちら

人口知能「AI」で総合診療を支援、自治医大などが開発

2016.06.06

高齢化社会で重要になると考えられる「総合診療(プライマリケア)」
診療分野を特定の疾患に限定せずに患者の様々な病気や悩みに対応していくものだ。 その総合診療のサポートとして「AI(人工知能)」を取り入れる動きがある。
自治医科大学(栃木県下野市)では3月28日、人工知能(AI)システムを活用した総合診療の支援システムを開発したと発表した。
過去の診療データを基にして該当する病名とその発症確率をリストアップする仕組みを備えるもので、総合診療において患者の症状などから医師が病名を絞り込んだり治療方針を決定したりする際の判断をサポートする。
2016年度から同大病院などで実証実験の運用を開始し、さらにシステムを充実させていく予定だ。

続きはこちら